ONDUVILLA®

ONDUVILLA® についてのご質問にお答えします

●ONDUVILLA®は、どのくらいの期間の耐久性がありますか。メンテナンスが必要ですか。
オンデュリン®®の天然繊維・瀝青系の屋根材は、長期の耐久性を保持しています。またオンデュリン®®の正規のアクセサリーを使用して施工する限り、落ち葉を取り除く以外、格別なメンテは必要ありません。

 

●熱帯気候や寒冷地気候では、割れたり腐食したりしませんか。
ONDUVILLA®は、繊維素に瀝青を含浸させた板ですから、腐食にたえます。また高温では+50°Cの日陰、低温では-50°Cの環境に十分適応します。低温のロシア、高温のブラジルや東南アジアで数多く使用されています。

 

●色は変化しますか。
ONDUVILLA®は、紫外線の影響を受けます。どんな材料の色も経年変化します。10年経過するまでに
色の変化が感じられますが、屋根材としての性能に影響はありません。
ですが、どうしても色の変化が気になる場合は、水性塗料で好きな色に塗装できます。

 

●ONDUVILLA®を施工した屋根の上を歩くことができますか。
基本的に、屋根は歩くところではありません。 施工には足場板を使用し、その上に乗って作業してください。

 

●ONDUVILLA®は熱や冷気を通しますか。 断熱効果がありますか。
ONDUVILLA®は断熱材ではありません。断熱性は断熱材の熱伝導率と厚さに関係します。ONDUVILLA®の熱伝導係数が低いという事実から、厚みがあまりないので、断熱性が伴わないのです。ONDUVILLA®の下側に断熱材があった方が良い場合、必要な厚みと、少なとも18 kg/m3 の密度のある断熱材を敷いてください。

 

●保証年限は?
施工がONDUVILLA®の基準に基づいて行われ、付属部材も正規のものを使用した場合、耐水性10年の保証をいたします。 異なるアクセサリーを使用した場合は、保証の対象とはなりません。保証は、製品に対してだけであり、施工は施工者の責任範囲となります。

 

●燃えますか。
他の瀝青系物質と同様に、ONDUVILLA®は可燃性です。 ヨーロッパ標準では、 「普通に点火する」レベルのEクラスに分類され、  様々なタイプの建物に使用することが認められています。 火元が屋根の上である場合は極めて稀ですが、住宅が火災になれば、どんなタイプの屋根材も燃えたり溶けたりするものです。
(★日本では建築基準法規定に基づく使用限定があります。 下記の「建築基準法上の適用範囲について」をご覧ください)

 

●ONDUVILLA®は割れますか。
ONDUVILLA®は、柔らかいしなやかな材料です。山波にそって90°曲げることができます。

 

●ONDUVILLA® は 腐食しますか。
まったく腐食しませんし、瀝青のため化学品の影響もうけません。(ただしアンモニアガスについては対処が必要です)

 

●ONDUVILLA®の下地に、防水対策(例、防水シートなど)は必要ですか。
ONDUVILLA®は屋根材です。その下に防水材を置く必要はありません。

 

●ONDUVILLA®のサイズは、なぜ小さいのですか。
ONDUVILLA®は、シングル材の代替材として開発されています。小さいサイズなので、運びやすく、容易に施工できます。

 

●ONDUVILLA®の重さは?
ONDUVILLA®の重量は、1枚当たり1.27 kg です。 重ね合わせ部分を考慮すると、屋根 1m2 当たり4 kgの重量となります。

 

●釘(ネジ)穴から、水漏れしますか。
ONDUVILLA®は、ワッシャーのついた専用安全キャップに釘(ネジ)をとおして、波の上から打ち付けて、板を留めます。このキャップが防水の役割を果たしますが、同時にONDUVILLA®の複合原料(瀝青や繊維素)が、その弾力性により、各釘(ネジ)の周りにしっかりと密着し、永久的に水漏れ防止バリアとなります。(キャップが取り付けられている専用ネジも一部地域で発売される予定です)

 

 

 

【Onduvilla® (ONDUVILLA®)の建築基準法上の適用範囲について】

 

 

ONDUVILLA® は、瀝青(アスファルト系)と天然繊維(パルプ繊維)で作られていますので、可燃性です。 そのため 国内の建築物への使用可能範囲は、建築基準法で、概ね下記の通りです。

 

{1}    屋根として使用する場合
・一般的に、建築確認申請を必要としない範囲の屋根補修や、建築基準法に規定のないその他 地域の建造物に適用されます。

・建築基準法に明記された下記の条件に合致する建造物に適用できます。 1.「防火地域、準防火地域以外の市街地について指定する区域内」の場合(建築基準法第22条但し書き)

 

(1)    茶屋、あずまや これらに類する建築物の屋根
(2)延べ面積が10㎡以内の物置、納屋その他これらに類する建築物の屋根
(いずれの場合も、隣地境界線から1階・3m、2階・5m、道路の場合 5mの距離が必要)

2.「防火地域、準防火地域、法 22 条指定区域以外の地域」の場合
(建築基準法施行令第136条の10・及び第三号)

 

(1)    ★1000㎡以下の開放的簡易建築物の屋根 例・運動施設(スケート場、水泳場、スポーツの
練習場)
・不燃性物の保管庫
・畜舎、堆肥舎、水産物の増殖、養殖場

(2)    ★自動車車庫に供する150㎡未満の開放的簡易建築物の屋根 例・自動車車庫

 

3.「建築基準法が適用されない建物」(建築基準法85条・施行令147条)
* 応急仮設建築物(災害非常用、延面積 30 ㎡以内・防火地域は除く)
* 工事現場に設ける仮設建築物(延面積 50 ㎡以下)
* 一般の仮設建築物(仮設興行用、博覧会用、建替え目的の仮設店舗など)

注意・上記内容には、さらに細かな規定があります。
・都道府県・市区町村により取り扱いが異なる場合があります。
・この資料はガイドラインを示すものです。具体的なケースについて必要であれば、 市区町村の建築当局にご確認ください。